【実際に住んでみた！】住みやすい賃貸や中古の築年数を元建築職がおすすめを紹介！

賃貸や購入で家を選ぶ際、築年数で悩んだことはありませんか？
できる限り新しい物件が理想ですが、実際はすこしでも賃料や購入金額を下げたい…！

私は元建築設計職の経験があり、さらにいろんな家にも実際に住んだことがあります。
今回はその経験を基に、それぞれの住宅(賃貸と中古)でおすすめの築年数をご紹介します。

ぜひ最後までご覧ください。

住宅の大事な基準となる築年数

築年数はいつから換算するのでしょう。
また法的耐用年数と新耐震・旧耐震とは、耳にしたことはあるでしょうか？
物件情報を見た時に確認する重要なポイントですので、詳しく確認しましょう。

築浅と築古

築年数とは、建物の建設が終わり、完成してからの経過年数をいいます。

• 築浅:完成から1年未満 又は 未使用
• 築古:完成から30年経過

法定耐用年数

法定耐用年数とは、法律上に定めた建築物の使用可能年数になります。

家の構造によって、法定耐用年数が変わってくるため、木造の築20年とRC造の20年は、全く違う性能になってきます。

新耐震と旧耐震

新耐震と旧耐震も大きなボーダーラインになります。

建築基準法では1981年6月に大きな法改正がありました。
そのため、1981年6月以前に建設された建築物を旧耐震、1981年6月以降に建設された建築物を新耐震といいます。

建築基準法は、大地震が発生した後にその都度法改正し、法整備を行なっています。
よく使われる大きな法改正は下記のタイミングです。

特に1981年新耐震基準、2000年新耐震基準強化の年が、ボーダーラインになります。

賃貸と中古購入のボーダーライン

新耐震基準と旧耐震基準が出てきました。
ですが、旧耐震基準はもろそうだから絶対ダメ！というわけではありません。

理由は、旧耐震建築物は耐震補強をすることで新耐震基準と同等と評価できます。

そのため旧耐震基準でも耐震補強が完了している物件、もしくは旧耐震基準の物件を安く購入し、耐震補強をすることで費用を抑えることが出来ます。

では賃貸で家を探す場合、中古購入で家を探す場合で考えてみましょう。

賃貸の場合

賃貸の場合は自分たちで耐震補強・リフォームが基本的に難しいため、元々築浅の物件を選ぶことをお勧めします。

築10年以内

住宅で一番に耐用年数が早いものは建築付帯設備です。

建築付帯設備は耐用年数が15年ほどなので、築10年程度であれば最新の設備を場合によっては新築より安い賃料で利用できます。

ちなみにフローリングや壁紙の耐用年数は大体10〜15年程です。

リフォームしている築古(築30年〜40年)

賃料を抑えたいのであれば、築古の物件でリフォーム物件がおすすめです。

ただフルリノベーション物件や、リノベーションしている範囲が広かったり、性能UPしている物件の場合は、賃料が上がってしまっているので、注意が必要です。

ちなみに、よく使われるリフォームとリノベーション、この二つの違いはご存じですか？
この二つの用語の違いは下記のとおりです。

リフォームでは、古くなった設備や壁紙、フローリングを新しいものに替えたり、一部分の工事であることが多いです。

またリノベーションでは、間取りを変えたり、デザインを一新するような、全面的な工事であることが多いです。

中古物件の場合

中古物件の場合は、長く住むことを想定して、構造的にもしっかり見極める必要があります。

新耐震基準住宅

やはり新耐震基準の物件が無難でしょう。

耐震補強している旧耐震基準住宅

新耐震基準でなくでも旧耐震基準で耐震補強が完了している、もしくはこれから耐震補強することで、新耐震基準同様の性能として考えることが出来ます。

最後に

いかがだったでしょうか？
住宅の築年数については、災害大国の日本にいるからには、必ず確認しておきたい重要なポイントです。

なかなか法律（建築基準法）まで、確認するするのは、億劫に感じるかもしれません。
ですが、抑えるべきポイントとしては少ないため、今回の内容は知っておいて損はないと思います。

物件を購入するにしても、賃貸にしても、不動産の担当者として直接説明してくれる方は、こういった内容までは詳しくありません。（構造や法律に関して）

ぜひ他人任せにはせず、「気に入った家＋安心できる家」を、ご自身で見つけてみてください。

最後までご覧いただきありがとうございました。